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6月号のテーマは2025年には6人に1人が「おひとりさま」 増えるシングル女性ミドル世代の本音に迫る！ ​ 35歳以上の未婚女性にアンケート調査を実施したところ、約76％は独身であることに不安を感じていた。 おひとりさまのマネー事情や余暇の過ごし方について探った。

誠に勝手ながら、以下の期間を休業とさせていただきます。 【ゴールデンウィーク休暇期】 ●5月3日(水)～5月5日(金) ※休業期間中にお問い合わせいただきました件に関しては、 5月8日(月)より順次ご対応させていただきます。 ご迷惑をお掛けいたしますが、何卒ご了承くださいますよう宜しくお願い申し上げます。

コロナ禍をきっかけに、フルリモート化をした弊社が福利厚生 として導入した、「まる得ランチ」について取材を受けました。

5月号のテーマは日本の共働き世帯が７割超え！ 夫婦で考える消費 新世帯スタイル 人生100年時代を迎え、家族のあり方が多様化している。 令和３年時点においては共働き世帯が７割を超えており、今や共働きは当たり前となっている。 共働き世帯の増加に伴う、「家庭内の購買における女性の影響力」について探った。 ＜商品内容＞ （以下の商品がセットで含まれます） １．HERSTORY REVIEW vol.70（PDF） ２．10分でわかる女性トレンド解説動画 ３．女性アンケート調査結果（PDF）

■人口減が続く中でも、SNSの利用者数は増加 テレビや新聞、ラジオなどの広告媒体に加え、Web、 SNSなど消費者の購買行動に影響を与えるメディアが多様化しています。ICT総研「2022年度SNS利用動向に関する調査」によると、日本のSNS利用者は8,270万人(普及率82％)、2024年末には8,388万人へ拡大すると予想されています。日本の総人口は減少を続けていますが、高齢者のスマートフォン普及も進んでいることから、全世代においてSNS の利用者数は増加傾向。利用時間についても、１年前と比べると、TikTok 利用者の 43.6%、YouTube 利用者の 42.6%、Instagram利用者の42.6%が「利用時間が増加した」と回答しています。多くの人が長時間利用するからこそ、SNSは情報発信に力を発揮するメディアとして注目されているのです。 ■人口減が続く中でも、SNSの利用者数は増加 日本ではLINE、Instagram、Facebook、Twitter、YouTube、TikTokの6大SNSが、コミュニケーションや情報収集のためのツールとして利用されています。中でもInstagramの利用率は国内で48.5％と、LINEに次いで2番目に多く、商品の発見や購入を促すプラットフォームとして広告配信にも多く利用されています。株式会社ホットリンクが、週1回以上Instagramを利用する利用者1,000名を対象に行なった調査によると、61%の利用者が「Instagramで知った商品を保存した経験がある」、約46%が「Instagramの投稿を見たことがきっかけで商品を購入した経験がある」と答えています。また、株式会社ガイアックスが推算した2022年のInstagram年齢別ユーザー数を見ると、どの世代も女性ユーザーの方が多いと分かります。このことから、女性消費者への訴求媒体としてInstagramは重要といえます。 『SNS普及率8割超え！購買の意思決定には、Instagramが影響力を発揮』 / HERSTORY REVIEW 2023年4月号→ 詳しくはこちら

買い物の情報収集について女性たちにアンケートをとったところ、8割超は買い物前に情報収集を行っていた。物価上昇の昨今、購入前に賢く調べる傾向が全世代を通して見られた。その中でもInstagramの存在感は大きい。女性たちが、何を買うときにどのようなツールで情報を集めているのかをレポートする。 Q.1 あなたは買い物をする前に情報収集を行いますか？ Q.2 あなたが事前に買い物の情報収集をするのはどういうときですか？ Q.3 あなたが普段チェックする情報源を全て教えてください。 ※買い物以外の場合も含む Q.4 あなたが普段チェックするSNSを全て教えてください。 ※買い物以外の場合も含む Q.5 あなたが普段チェックするクチコミ元を全て教えてください。 ※買い物以外の場合も含む ■掲載元 HERSTORY REVIEW 2023年4月 Vol.69 『 SNS普及率8割超え！ 購買の意思決定には、Instagramが影響力を発揮』 → 詳しくはこちら

■二次流通とは? 1度市場で消費者に販売された新品の商品が、再び販売されることを「二次流通」と呼びます。古くからある二次流通サービスは古着屋や古本屋、リサイクルショップですが、近年はフリマアプリによるCt oC市場が活発化しています。また、二次流通は中古品販売だけでなく、新品商品が未使用のまま販売されるケースもあります。 ■二次流通購入者の半数が化粧品購入経験あり フリマアプリやオークションサイトを利用したことがあるか調査したところ、5割強が購入経験ありと回答。その購入経験者のうち、5割強が化粧品の購入経験があると回答しています。購入理由としては、安さの他に「化粧品を試したい」といった声が聞かれました。二次流通で化粧品を試すことが、一時流通での購入のきっかけになっているのではないでしょうか。 ■拡大する二次流通市場 2020年の国内の消費財における販売額を示したリユース市場規模は2兆4,169億円でした。2009年の1兆1, 274億円から成長を続けています。今後も市場規模が増加していくことが予測されており、2025年には3兆5,000億円に達すると予測されています。特に2012年頃に登場したフリマアプリの利用者は増加を続けています。当初は10～30代の女性が市場をけん引していたが、2019年頃からは男性やシニア世代のユーザーも増えています。また、海外では「パタゴニア」「リーバイス」といったメジャーブランドや「グッチ」「バーバリー」といったラグジュアリーブランドがリユース事業に参入しています。日本でも今後はブランド公式の二次流通市場拡大が期待されます。 リサイクル通信「リユース業界の市場規模推計2022（2021年版）」 ■女性インサイト調査データ掲載元 HERSTORY REVIEW 2023年3月号 Vol.68→ 詳しくはこちら

4月号のテーマはSNS普及率８割超え！ 購買の意思決定には、Instagramが影響力を発揮 人口減が続く中でも、SNSの利用者数は増加している。女性たちの買い物の情報収集で、特に存在感を発揮しているのはInstagramだ。SNS活用・クチコミチェックなど、女性消費者の買い物の情報収集について探った。 ​ ＜商品内容＞ （以下の商品がセットで含まれます） １．HERSTORY REVIEW vol.69（PDF） ２．10分でわかる女性トレンド解説動画 ３．女性アンケート調査結果（PDF）

京都府の企業・事業者必見！ 3月16日開催：京都信用保証協会主催セミナー 顧客ニーズがわかる！ 女性消費者は、買い物の8割に影響を及ぼす消費リーダー。 男女の購買行動における視点の違いとは？女性消費者の最新2023年の動向とは？女性視点マーケティングを活かした新しいビジネスチャンスを探ります。

女性トレンドセミナー2023 動き出す女性消費者、新しいビジネスチャンス 2023年トレンドキーワードがわかる！ 確実に動きだした女性消費者。 しかし、その行動も、価値観も、選択ポイントも、大きく変わった。 そこには変化とともに生まれた新たなビジネスチャンスも増え続けている。何が変わり、何に応えて、どうすればチャンスを掴めるのか。女性トレンドセミナー過去最大の変化を見せる2023年を先読みします。

女性の意識は外へ！支出したい項目1位は「旅行」。消費のキーワードは「コスパ」「高機能」「高品質」 女性トレンド総合研究所は2023年1月10日発刊のHERSTORY REVIEW2月号にて、2023年の女性のお買い物意欲の意識調査結果を発表いたしました。

2月号のテーマは「2023年、支出を増やしたいベスト3「旅行」「食」「健康・運動」」 コスパ、高機能、高品質は絶対条件！ ​ 旅行はまだ国内中心だが、コロナの制限が緩まったことで女性たちは外に向けて動きだしている。その他、今回の調査では「食」「健康・運動」「美容」といった消費意欲の高い項目について 女性たちのインサイトを探った。 ＜商品内容＞ （以下の商品がセットで含まれます） １．HERSTORY REVIEW vol.67（PDF） ２．10分でわかる女性トレンド解説動画 ３．女性アンケート調査結果（PDF）

経済困難下の女性を支援する「コスメバンクPJ」 化粧品業界の17社が協力 15万点のコスメギフトを22,000世帯のママにお届け 良品の余剰在庫コスメを抱える化粧品メーカーから提供を受け、経済的困難を抱えながら化粧品を必要とするシングルマザーにギフトとして無償提供する取り組みを展開している。SDGsの取り組みを進める企業等と連携し、フードバンクのように共助でコスメを活用する仕組みを作ろうと、コスメバンクPJを立ち上げた。同様に商品の余剰、廃棄の問題を抱えるいろいろな業界がつながってさまざまなバンクが生まれお困りの方に手渡し、支援できる仕組みも、社団法人で構築していきたいと考えている。 シンポジウム「女性をめぐる現状と課題～政治とジェンダーの視点から～」(前編) 市民をエンパワーメントし 社会を変える基盤となる人権教育権利を学び、変化を起こそう ジェンダーギャップ指数において日本は2006年に総合79位だったが、2021年は先進国で最下位、ASEAN諸国より低い120位だった。市民が声をあげ、そのニーズを反映して女性政策が進んだ国はスコアを伸ばし、日本が取り残された結果だ。日本では人権について思いやりや優しさなど抽象的、心象主義的な価値観と理解されがちだが、本来は数えられるほど具体的なもの。市民が権利を学んでエンパワーメントし、小さな成功体験を積み上げることで、社会をより良く変えるエネルギーを持ってほしい。 「おもてなし」をカタチにする「イヴレス」客室備品やバスアメニティをオーダーメイド 全国約1,000社との取引で ホテル時間を豊かに 無機質な印象が強かった日本のホテルを、女性客目線をいかしたこだわりの素材やデザインで作った客室備品で変えたいとの思いで事業を始めた。アメニティ包材の簡素化、使い捨てではない「エコ」な商品の提案が取り引きに結びつき、シェアを伸ばすことができた。ホテルの受託運営を行う子会社も設立。沖縄や熱海などに開業したスモールラグジュアリーのホテルでは「滞在することが旅の目的」となるような空間を提供している。社会貢献も心がけながら、世界で認められるブランドを目指す。 シンポジウム「女性をめぐる現状と課題～政治とジェンダーの視点から～」（後編） 女性の議員はなぜ増えない？ ジェンダー・クオータ導入が問題解決の糸口 世界各国を比較し、いわゆる「先進国かどうか」を測る人間開発指数で1990年代に5位前後だった日本は、2020年は188カ国中、19位だった。順位を押し下げた要因は経済領域の117位と、政治領域の147位という男女格差。130カ国以上が、格差是正のためマイノリティに割当を行うジェンダー・クォータ制の導入などで女性議員を増やしている。世界に類を見ない人口減少国の日本は、女性議員率を高めるなど社会的な後押しの制度を整えることと、女性のエンパワーメントは待ったなしの状況だ。 医療と地域をつなぐNPO法人「ReMind」 １万人ママの悩みを国に伝える ”おせっかいママ”が取り組む母子手帳改革のねらい 理学療法士や医療福祉専門職が集まる私たちのNPOは、ママたちの育児や健康相談を行う中で産後うつや体トラブルに関する声が多かったことから、W E Bアンケートを行った。4 週間で6, 500人から回答があり、9割が体トラブルを経験し、うち7割以上が腰痛を訴えていた。集まった声は、2023年の母子手帳改訂で母親の身体トラブルの項目追加を目指し、国へ提出した。超少子高齢化の日本で大切な労働力となる女性を支え、「誰もが自分らしく働き続けられる社会」が実現するよう活動を続ける。 インスタ保存数25倍に改善！ 若者支持を集めるSNS投稿、キーワードは”推し活” 従来のマーケティング手法ではアプローチが難しい若者のトレンドを同世代目線でリサーチし、「推し活」を軸にしたWEB・SNSマーケティングで企業をサポートしている。S N Sで情報を集めるZ世代は企業C MなどP R 色が強いものに拒否反応を起こしやすいので、推し活のトレンドをキャッチし、企業の商品やサービスを関連付けるコンテンツでZ世代の興味を惹く戦略を展開している。越境ライブコマースも手掛けているので、日本に眠るいいものをバズらせて世界へ発信し、世の中をワクワクさせたい。 更年期を語るタブーをなくす ベラルーシ出身免疫学者が進める 日本人を救う対処プログラム 私が研究するがん免疫学では個別化医療が進んでいるが、世界人口の半分を占める女性のエイジングは研究が進まず、治療の選択肢も限られている。44歳で更年期症状が始まり、3年ほど苦しんだ経験から更年期に悩む女性をケアする事業を始めた。フェムテック商品に必要な研究をしてエビデンスを提供したり、若い世代が事前に学べるよう更年期の症状や対処法のデータを集積、研究したりしている。人生100年時代、更年期後の長い時間を充実して働き、ハッピーに暮らせるよう女性を応援していきたい。 毎月70万人以上が購入！ 「ユーグレナ」がサステナブルな未来をつくる 微細藻類「ユーグレナ」の学名を社名に掲げる当社は「人と地球を健康にする」をパーパスとし、59種類もの栄養素を持つユーグレナで常温保存できる食品を栄養失調に苦しむ世界の子どもたちに届けている。そのユーグレナの油脂などを原料に、横浜市と企業4 社と連携してバイオ燃料の製造開発も手掛け、20 21年には陸海空の乗り物への導入に成功した。経営に若い世代の声を取り入れてペットボトル全廃やプラスチック削減も進め、サステナブルな未来を目指し、研究、商品開発を進めていく。 若者を通して未来を探る「電通ワカモン」 “ひとくくりで考えない” Z世代の視点、思考をリサーチ 社会に若者の姿と声を伝える Z世代の実態に迫り、企業や社会が若者とより良い関係を築くため10～20代に定量調査やミーティングを行う中で、一人一人が「いろいろな顔」を持ち、複数の顔を自然に使い分けていると感じている。経済が厳しい時代に生まれ、どう変わるか見えない世の中にいる危機感から、商品購入までの決定プロセスが複雑で購入判断がシビアな面も。職場でのコミュニケーションにおいては、上からではなく「横から目線」で話すなど「フラットマネジメント」を意識し、関わり方を考える必要がある。 ■掲載元 HERSTORY REVIEW 2023年1月号 Vol.66 → 詳しくはこちら

株式会社ハー・ストーリィ (東京港区:代表取締役 日野佳恵子)が運営する女性トレンド総合研究所は女性のあしたが輝く未来を切り拓くモノ・コトを表彰する女性のあした大賞の第7回・2022年度の受賞企業7社を発表いたしました。